コロナ化において飛躍的に向上していくEC、小売業界に有効なリスティング広告の運用方針を解説

1,コロナ渦においてのユーザー動向
世界的に見ても日本単体で見てもワクチンの接種率は増えており、コロナに対するリスクは減って来ると言われていますが、実際の行動としてワクチン接種を完了しても、公園に行くなどの近場での行動は少しずつ緩和している方もいると言われていますが、未だにショッピング、勤務先に出社する等、コロナ前と同じ行動はしておらず、復帰が出来ていません。
このような現状を考えると、今後ワクチン接種が進んでも、またコロナが落ち着いたとしても同じ生活になることはなく、仮にコロナが完全に収束してもユーザーの行動はコロナ前と違い、変化すると言われています。
変化していく(している)もので顕著に伸びているユーザー行動として
・Uberや出前館などのデリバリーサービス
・パソコンやスマホを用いた遠隔医療
・自宅で業務を行うリモートマーク
・ネットフリックス、U-next等の定額で楽しめるオンラインエンターテイメント
等がコロナ前で何年もかけて獲得してきた新規ユーザー数をたった数ヶ月で追い抜くなどの現象が起こっています。
ただし海外と日本の違いもあり、例えばアメリカに比べて日本では伸びているが急激な伸びでないことです。(EC全体として日本は昨年度と比べ71%売上が増加していると言われておりアメリカは129%伸びている)
基本日本の市場はアメリカの数年後に同じような状況になると言われているので、今後更にこのようなコロナ渦において発展するサービスは急激な伸びが発生する可能性もあります。
2.リスティングの検索数にみるユーザーの動きの変化
例えばファッション系のキーワードで見た場合に今までは年齢、天気に合わせた検索数が多かったが、今はサイズやブランドで検索するのが増加しています。
これは外に出なくなった影響でユーザーの優先順位が変わっているためです。
メルカリを中心としたフリマサービスの台頭により、売れるものを買うというマインド変化もあると言われています。
このように生活、ユーザーの変化に対応したキーワード、訴求ポイントを考えて適応出来るかが非常に重要な時代になります。
3,これからの自社データの活用に大事なこと
テクノロジーの変化、ユーザー動向の変化を意識しながら、自社のデータを活用するために今後考えなければいけない重要なポイントの一つにプライバシーに配慮したデータ活用があります。
個人情報保護に対する意識は世界的に高まっており、欧州では2018年に「EU一般データ保護規則(GDPR)」が施行されました。
既にiPhoneのデフォルトIEであるSafariだとクッキー情報が削除されるので、例えばリスティング広告経由で購入があっても計測されません。
このように効果測定、ターゲティングに影響が出るクッキーへの影響を配慮した自社のデータを元に計測していく必要があります。
では、何をしなければいけないのかと言うと、計測環境を整えましょう。そのためには
・サイドワイドタグの導入
・エンハンストコンバージョンの拡張
を行いましょう。
サイドワイドタグは難しく考えずGTMというGoogleが提供している無料のタグマネージャーを導入すれば問題ありません。
拡張コンバージョンは、より正確なコンバージョン測定を可能にする機能です。
仕組みとしては、自社サイトで取得した1st Partyの顧客データ(メールアドレスなど)を、業界基準のセキュアな一方向ハッシュ関数を用いてハッシュ化し、プライバシーに配慮した方法でGoogleに送信し、その後、ユーザーがログインしていた Googleアカウントとハッシュ化した顧客データを照合して、クリックや視聴などの広告イベントとコンバージョンが関連付けするというものです。
顧客データは登録、申し込み、購入など、以下のようなコンバージョンの種類でのみ機能します。
- 1,メールアドレス
- 2,氏名と自宅の住所
- 3,電話番号
このように手元(自社の顧客管理)にあるデータをコンバージョンとして紐付けることで、計測されないコンバージョンが計測出来るようになります。
この辺りを意識して動いて行きましょう。
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